20世紀から 21世紀にわたって 培われた 新しいテニス環境開発のノウハウと情報
40年余のNPO事業活動の歩み・・
新しいゆめと心温かな環境づくりの取り組みが進みました


ここで育まれた
様々なノウハウと経験情報  新しい時代の中で 役立つことを 願っています

1970年代からの<国内車椅子テニス環境づくり>に始まり、国際的に初となる<全盲の人達が楽しめるテニス競技>の世界を生み出したJHTFのNPO事業は、この取り組みに関わった無名、有名 数多くの方々(※30数年 延べ数万名)の協力支援と、多くの企業、団体、財団等の力によりまして新たなテニス環境を誕生させました。 こうした内容は、各方面の温かな力の存在なくしては実現出来ませんでした。
このNPO事業の推進に長い期間、様々な企画内容に関わって戴きました多くの方々、各方面に心からお礼申し上げます。

温かな人達に数多く出合ったことにより推進しましたNPO事業ですが、残念ながら一部の人達の心ない言動によって生まれた偏見と無理解によって、30数年の歩みが何度となく阻まれることもありました。 そうした問題の人達がテニス関係者や身体障害からの社会復帰を目指す人達を支える立場にある関係者であったことに失望させられましたが、問題の人物が所属する団体、施設に多くの信頼できる方々が存在していることを考え、記録には残してありますが、公に指摘することによる影響を避けました。

スポーツはフェアプレーが大切です。
プレーする人達のみでなく、スポーツの世界に接する人達は立場の違いを問わずフェアプレーの精神を欠いて行動する者がいれば、スポーツの良き普及を 妨げるものになります。 アスリートには競技の公正を図るためにドーピング検査のシステムがありますが、スポーツに関わる関係者について、その心や言動がフェアであるか否かを検査するシステムが必要・・ と指摘されることのないようにと願うところです。

新たなテニス分野開発の内容とその啓蒙普及の陰には、貴重な協力支援を進められた多くの方々の存在があります。
スポーツの力で出来る社会活動を育み、誰でも身近なところで楽しめるテニス環境づくりに協力された方々が・・・小さな協力、支援・・・と謙遜されること多くありましたが、こうした力の集積が、競技テニスの新分野を拓き、幅広い社会活用の内容を工夫することの貴重な力となりました。



JHTFの事業目的は精度の高い競技設計から障害のある人達やベッド上の人まで幅広い人達が楽しめるユニバーサルテニスを 設計して育んで参りました。 この各テニス内容を様々な環境の中で楽しめるように工夫することで、介護福祉や在宅リハへの活用、被災地域の子供達などを励ますことに役立て、近年の地域経済の活性と新たな雇用開発に結び付けるビジネスモデルの設計などにも取り組みました。
                                                      

このNPO事業には多くの時間、エネルギーを投入し、一定の役割を果たしました。
取り組み方法を非営利活動(NPO)として進めるとき、NPO法では収益事業が非営利活動事業と合わせて認められています。 しかし、収益事業から得られた利益は、自らの非営利活動事業に投入するか、他の福祉等の方面に寄付するかして、毎年度単位で収益事業から得られた利益を次年度以降に残すことが認められておらず、収益事業が専門ではない立場では、少ない利益であっても調整して次年度に振り向ける必要もある中、こうしたNPO法は実情に則しておりません。 NPO事業の推進には、関わる人達(ボランティアメンバー)が睡眠時間を大きく削ってでも、必要とする資金づくりに努めています。

こうした状況に加えて、国内では・・ ボランティア活動=無償 ・・というイメージが強く、近年の被災地域の緊急支援などの環境下では、このイメージの通りの活動を必要とします。  しかし、緊急時の支援段階を過ぎて生活の復旧や周辺環境の復興など中長期の支援に関わる場合には、ボランティアの人達が自己の生活維持に必要な費用と被災地域などへの支援に必要とする資金を合わせて確保できる人達は少なく、支援を続けたいと思いながらも・・ 途中で支援活動を断念した人達のケースも多々あります。

40年間の活動期間をもって事業の大半を終了して参りますが、ボランティアという立場を守り続けて活動をこれ以上に継続することがむずかしいという理由もありますが、まだ取り組みを必要とする内容が数多く存在しています。
しかし、非営利活動では可能なことは限られます。 今後は正当な収益を目的としたビジネスへの転換を図るため、広く情報提供することにより、数多くの事業者が活動、活躍される環境が生まれる時代にとの判断もNPO事業終了理由のひとつです。

近年、海外各地で本サイトをお訪ね戴く方々が多くなりました。 閲覧される人達は国内各地よりも多く、研究開発やイベントなどのNPO事業は行いませんが、これまでの長期間にわたる研究開発と様々な内容の企画事業を積み重ねた実績による膨大な関係資料を保管しており、テニス競技としての発展に留まらず、いろいろな社会環境の中にスポーツの魅力、テニスの楽しさを活用される方々や団体、企業等に情報公開を進めて参りたいと思います。


NPO事業の歩みの中で、スポーツの新たな魅力の開発普及と併行し、1995年の阪神淡路大震災の現地支援活動に始まり、三宅島から避難した子供達とのふれあい、中越沖地震の被災地域の高校生を中心とした子供達や仮設住宅の人達とふれあう機会と期間がありました。

1980年代から進めた国内各地、重度障害の方々が生活する施設のテニス訪問に加え、関西会場の総合講習などで当該地域の多くの方々との出会いがありましたが、当時、そうした人達が大きな震災の中で・・ どのように生活環境の維持に苦労されているのかとの思いもあり・・ テニス関係の活動事業を大幅に減少させて取り組んだ活動ですが、このときは、スポーツ振興の事業よりも優先すべき内容があると考えて進めました。

 スポーツも ・・・ 生活も ・・・ かけがえのない生命が守られ、大切な健康が維持できる環境の中で 成り立つもの ・・
 こうした考え方を基本に 被災地域支援への呼びかけを進め 数多くの温かな協力支援を 戴きました
被災地からのレポート(阪神淡路大震災)

テニス関連の取り組みは、数年、十数年を要した様々な事業(事業活動fiel dev20)がありますが 大半が各時代の 先駆的な内容が大半でした。
本団体の事業は、規模の大きい企画 30数件、小さな企画は数百件以上 このNPO事業活動に関わる人達の誰もが 無償、無給を基本として推進しました。

助成も支援も少ない中で取り組んだ各事業です。 こうした運営に dev20 などに紹介の大型イベントを含む各種事業は、30年余の人件費は計上しない内容で進めましたが 但し 事業運営管理費は必要とし 総額 数億円に及び 事業の企画運営総額は 多くの人達の無償活動を有償に換算した場合は 推計10億近い規模の事業です。

一般事業並みの多くの時間を投入しながら、研究開発と事務局運営は、人件費を0としながらも 年間平均 400〜500万円規模の経費を必要としました。 
この経費をつくるために 管理事務局の関係者は複数の仕事に関わり資金つくりを進め こうした事業運営方法は30数年間 続きました。
名声も営利も求めない事業方針でしたが こうした資金づくりの台所事情も公開することなく まもなくNPO事業を終了する段階で ひとつの記録です。

こうした様々な事業には 協力支援して戴いた数多くの方々と大型事業に助成を進めて戴いた財団並びに企業・団体の良きご支援を賜りましたことにより 一般事業として進めた場合の 1/10 の以下で推進できたことは 各方面、数多くの方々の温かな力によるものです。

しかし、近年の厳しい社会経済環境の中、支援協力を更に求めることや有志の大きな負担を継続していくことは むずかしいと判断し 研究開発や大きなNPO事業は終了して参ります。 講習の一部は継続し 国内外への情報発信と資料公開は、著作権管理もあり、今後も力続く限り継続させたいと考えております。


特定非営利活動法人 日本ハンディキャップテニス連盟
          理事長  三宅 孝夫


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